メジャーリーグベースボール（Major League Baseball, MLB）は、アメリカ合衆国及びカナダの30球団により編成される、北アメリカで最上位に位置するプロ野球リーグであり、北アメリカ4大プロスポーツリーグの1つである^[1]。厳密に言うならば、1903年に発足した、ナショナルリーグとアメリカンリーグの2つのリーグの共同事業機構で、両リーグの統一的運営をしている。日本では一般的に「メジャーリーグ」「大リーグ」と呼ばれる。「大リーグ」の呼称は、メジャーリーグの別名「ビッグリーグ（Big League）」の訳語である。

メジャーリーグベースボール（以下、MLB）は、ナショナルリーグとアメリカンリーグの2リーグからなり、カナダに本拠地を置く1チームを含む全30球団から構成されている。各チームはリーグごとに東地区、中地区、西地区に所属する。アメリカ合衆国外からの参加は過去にモントリオール・エクスポスとトロント・ブルージェイズの2チームが参加していたが、2005年にエクスポスがワシントンD.C.に本拠を移転したため、国外チームは現在ブルージェイズの1チームのみ。

試合形式は、レギュラーシーズンとポストシーズンで構成され、最終的に各リーグの優勝チームがワールドシリーズと呼ばれる優勝決定戦を行いワールドチャンピオンを決定する。レギュラーシーズンは4月初旬から9月下旬にかけて各チームが162試合を行い地区優勝を争う。10月初旬からポストシーズンがトーナメント形式で行われる。トーナメントでは各段階ごとにディビジョンシリーズ、リーグチャンピオンシップシリーズ、ワールドシリーズと冠される。

[編集] 「メジャーリーグ」の定義

アメリカ合衆国内のプロ野球リーグは、MLBと、MLBの傘下協定をしているマイナーリーグベースボール、またこれらに所属しないプロ野球リーグ（これらは独立リーグと呼ばれている）が過去現在に渡りいくつも存在している。1969年に、アメリカプロ野球100周年を機にMLB機構の指定により『野球記録特別委員会』が設置され、そこで過去消滅したリーグを含め下記6つのプロ野球リーグを「メジャーリーグ」として認める、という決定がなされた。

それ以外の野球リーグでプロとして活動した経歴を持つ選手の記録については、現在この裁定に基づき、どこからどこまでをメジャーリーグ記録とするかといった分類が行われている。ただしこの裁定には一部研究者が、下記のリーグについてもメジャーリーグに含むべきだとの異論を唱えている。

「野球の歴史」も参照

[編集] MLBの発展

アメリカ合衆国において、野球は南北戦争と時期を同じくして各地に普及し、1860年代前半には報酬をもらって野球をする、いわゆるプロ選手が登場しはじめていたとされる。プロ選手に関する正式な規定は1868年に制定され、翌1869年に結成されたシンシナティ・レッドストッキングスは、プロ選手だけで構成された初めてのプロチームとなり、地方各都市を巡業してその名を馳せた。レッドストッキングスの成功をうけ、あとを追うようにプロチームが各都市に次々に誕生、1871年には最初のプロ野球リーグ、ナショナル・アソシエーションが創設された。リーグ運営は5年で破綻したが、その欠点を補う形で翌1876年にナショナルリーグが発足。このリーグが最初のメジャーリーグとされている^[4]。

1882年にはアメリカン・アソシエーションが創設され、1884年から1890年にかけてナショナルリーグとリーグ優勝チーム同士の対戦が行われた。1884年にユニオン・アソシエーションが創設されたが、1年限りで解散し、1890年にプレイヤーズ・リーグが創設されたが、1年限りで解散。1891年にはアメリカン・アソシエーションが解散し、1リーグ制にもどる。

12球団あったナショナルリーグは1900年から8球団へ統合・削減し、ボルチモア、クリーブランド、ルイビル、ワシントンD.C.から球団がなくなる。一方でウエスタンリーグというマイナーリーグが1900年にアメリカンリーグへと改称し、ルイビルを除くナショナルリーグの球団削減でメジャー球団がなくなった都市へ進出。翌1901年にアメリカンリーグは自らを「メジャーリーグ」と宣言、ナショナルリーグが1903年にこれを容認し^[5]、この年から両リーグ勝者によるワールドシリーズが行われることになる。

[編集] デッドボール時代 - ベーブ・ルースの登場

ベーブ・ルースが本塁打を量産する1920年代以前をデッドボール時代と言う。当時はボールは反発性がないため飛距離が出ず、スピットボールが認められ、球場が広く投手優位だった。打者はバントや盗塁などで得点を重ねた^[6]。

1914年にメジャーデビューしたベーブ・ルースは1919年にメジャー新記録となる29本塁打を記録^[7]。そのころメジャーリーグでは高反発のボールを使用したり、スピットボールが禁止され、球場の外野フェンスを近づけ、本塁打が出やすいようになった^[8]。1917年にアメリカが第一次世界大戦に参戦すると、開催こそ継続されたものの選手の出征が相次ぎ、1918年にはレギュラーシーズンが短縮された。1919年、メジャー史上最悪の不祥事であるブラックソックス事件が起き、メジャーリーグは社会的信用を失うことに^[9]。1920年ルースが54本塁打を放ち、自身の記録をさらに更新し^[7]、1試合当たりの得点も上昇。この打撃戦をファンは支持し観客動員は増加^[10]。1927年に記録した60本塁打は34年間メジャー記録だった^[7]。

[編集] 世界恐慌・第二次世界大戦

1930年代は世界恐慌により、1930年に1000万人を上回った観客動員は1933年には600万人まで減少したが、景気回復と共に観客動員は再び増加。1941年にアメリカが第二次世界大戦に参戦すると、国内では開催中止論も広まったものの、当時のルーズベルト大統領の意向もあって戦時中も開催は継続された。しかし、選手の出征が相次いだことで各球団とも深刻な選手不足に陥り、1945年のMLBオールスターゲームは中止となった。

[編集] 「カラーライン」の打破、球団拡張

19世紀にはメジャーリーグで黒人選手がいたが、20世紀に入ってからは規則はなかったものの黒人はプレイできず、肌の黒くないヒスパニック系やインディアンはプレイできた^[11]。1946年にブルックリン・ドジャースがジャッキー・ロビンソンとメジャー契約を結び、1947年にロビンソンはメジャーデビュー、この年に制定された新人王を受賞。ロビンソンの活躍によりメジャーリーグは黒人選手を受け入れることとなる。

1953年にボストン・ブレーブスは本拠地をミルウォーキーへ移転し、観客動員が28万人から182万人へ増加。以後、本拠地の移転が起きることに。1958年にはニューヨークを本拠地としていたドジャースは本拠地をロサンゼルスへ、ジャイアンツはサンフランシスコへ移転。ドジャースのオーナーであるウォルター・オマリーはニューヨークのファンから「世界三大悪人はヒトラー、スターリン、そしてオマリー」と非難された^[12]。また、ニューヨークでは球団を取り戻す機運が高まり、球団拡張の契機となった^[12]。

1961年にロサンゼルス・エンゼルスとワシントン・セネターズ（現テキサス・レンジャーズ）がアメリカンリーグに加盟。1962年にヒューストン・コルト45's（現ヒューストン・アストロズ）とニューヨーク・メッツがナショナルリーグに加盟。1969年 モントリオール・エクスポズとサンディエゴ・パドレスがナショナルリーグに、シアトル・パイロッツ（現ミルウォーキー・ブルワーズ）とカンザスシティ・ロイヤルズがアメリカンリーグに加盟。

[編集] 参加チーム

[編集] アメリカンリーグ

[編集] ナショナルリーグ

ファンは自分の出身地や住んでいる場所の地元チームを応援するのが通例となっている。同じニューヨーク市を本拠地とするヤンキースとメッツの試合はサッカーで言われるところのダービーマッチとなっていて、両チームの本拠地球場間が地下鉄で結ばれているためサブウェイ・シリーズといわれる。

[編集] リーグの構成と変遷

現在、MLBに所属する30チームはアメリカ合衆国の17の州とコロンビア特別区、カナダの1州に本拠地を置いている。ナショナルリーグは16チーム、アメリカンリーグは14チームが所属。さらに各リーグに所属するチームは地図上で東中西の3つの地区に分割される。

各地区はアメリカンリーグ西地区が最小の4チーム、ナショナルリーグ中地区が最大の6チームが所属し、その他の4地区が5チームで構成される。30チームに増加した当初は、各地区5チームごとの同数に分ける案も出されたが、各リーグ15チームの奇数になった場合試合を組めないチームが必ず1チームでき、年間の試合スケジュールを組むのが困難になるためアメリカンリーグの1チームをナショナルリーグに配置した。

1901年から1960年まで各リーグ8チームの16チームの構成が続いたが、1961年に2チームが加盟し18チームになった。この年からたびたび再編成が行われ、翌1962年に20チーム、1969年には24チームに増加し、この年東西2地区制が導入された。その後も1977年には26チームになり、28チームに増加した1993年の翌年、現在の東中西3地区制に移行した。1998年にも2チームが加盟し現在の構成となった。

[編集] 年間スケジュールと試合システム

[編集] スプリングトレーニング

シーズンが始まる前の2月中旬から3月下旬にかけて日本の春季キャンプにあたるスプリングトレーニングが行われる。このキャンプが行われる時期はまだ気温が低く雪が降るなどの地域があるため、暖かい地域のアリゾナ州とフロリダ州にあるマイナーリーグの本拠地がキャンプ地に選ばれている。アリゾナ州をキャンプ地にするチームでカクタスリーグ（Cactus League）、フロリダ州をキャンプ地にするチームでグレープフルーツリーグ（Grapefruit League）が形成され、公式戦と同じような形式で試合が行われるが、この間の記録は公式記録とはならない。

スプリングトレーニング開始時点で25人ロースター（MLB登録枠）は確定しておらず、40人ロースター（MLB登録拡大枠）の選手とロスター外の招待選手と呼ばれる所属チームが決まっていないベテランの選手やマイナーリーグの有望選手の中からレギュラーシーズン開始までにふるい分けが行われる。レギュラーシーズンよりベンチ入りの選手が多いため、チームを2分割し同じ日に違うチームと対戦するスプリットスクワッドなどの方式が採られる。

[編集] レギュラーシーズン

4月上旬から9月下旬にかけて1チームインターリーグを含む162試合対戦するレギュラーシーズンが行われる。インターリーグは例年、5月中旬に数試合と6月に計18試合程度行われる。その他の試合は地区によって所属チーム数が違うためばらつきがあるが、同地区と60試合程度、同リーグの他2地区と各45試合程度の対戦となる。自チームの本拠地球場と相手チームの本拠地球場でほぼ均等に試合が組まれる。

両リーグとも予告先発制度を採用している。先発投手は試合ごとではなく対戦カードごとにまとめて予告される。なお、アメリカンリーグでは指名打者制（DH）が採用される。試合は引き分けなしの時間無制限で行う。例外として、延長などで試合がもつれた場合日付が変わる午前1時以降は新しいイニングに入らずサスペンデッドとなる。降雨などで「タイゲーム」となった場合も同様で、この場合は次の日以降に中断した時点から再開し決着が付くまで試合が行われる。その場合の試合は、移動日や1日にその日予定されていた試合と順延になった試合の2試合行うダブルヘッダーなどで消化される。大乱闘などで試合続行不可能になったり、そもそも相手チームが到着せず、試合ができない場合などは、フォーフィットゲーム（没� ��試合）となることがある。

7月31日まで、レギュラーシーズン中のチーム間の直接のトレードが可能となっている。そのため主軸選手や中堅選手のシーズン中のトレード移籍が多く見られる。7月31日以降もトレード自体は可能であるが、その場合は当該選手をウェーバー公示にかけ、通過した場合のみトレードが可能となる。

怪我や疾病のために試合出場が困難と診断された選手は故障者リストに入れられ、最低でも15日間または60日間が経過するまでは復帰できない。その間はマイナーリーグなどから選手を補充することができる。

9月になるとMLB登録枠が25人から40人に拡大される（通称セプテンバーコールアップ。コールアップ (call up) は「（チームに）選抜される」の意）。この処置で、25人ロースターから外れていた選手が多くベンチ入りすることとなり、幅広い試合戦略が練られるようになる。そのためこの時期にメジャーデビューを果たす若手選手が多く見られる。但しセプテンバー・コールアップでメジャー昇格した選手は、ポストシーズンへは出場できない (25人枠の選手が60日故障者リスト入りした場合に限り、その選手との入れ替えで25人ロースター入りすることは可能)。

MLBでは新古典派球場ブームにより、天候に左右されないドーム球場は減る傾向にあるため、雨による中止が多く見られる。ただ、レギュラーシーズンの試合日程が過密であり、20〜30連戦という日程が少なくないため、数時間にも及ぶ試合中断を挟んだ上でも試合を成立させることは珍しくない。これに加え、国内でも時差が3時間あり^[13]、気候にも大きな差がある広大なアメリカ本土・カナダを縦横に移動するために、各球団が移動用の専用機を有し、深夜早朝を問わず航空会社のダイヤに左右されず最も都合の良い時間に移動することが可能ではあるものの、肉体的な負担はとても大きい。1シーズンの総移動距離は約73,000キロにも達し、これは地球1.8周分に相当する^[14]。そのために、たとえ主軸選手であっても疲労回復のために定期的に先発から外すことが多く、162試合全てに出場する選手は毎年リーグに数えるほどしかいない。

各チームが基本的に162試合全てを消化するルールだが、162試合すべてが必ず行われるとは限らない。プレーオフ進出の可否が完全に決定し順位が確定した地区のチームは、雨天中止などによって順延されたゲームの再試合は、仮に選手やチームの何らかのタイトル・記録にかかわる場合であっても基本的に行わないこととなっている。逆に全日程終了時点で地区またはワイルドカードで同率首位になった場合など、ポストシーズン進出条件を満たすチームが5チーム以上いる場合は162試合を超えて行う場合もある。その場合はワンゲーム・プレーオフ（1試合の優勝決定戦）を行いポストシーズン進出チームを決定する。なお、このワンゲーム・プレーオフはレギュラーシーズン扱いとなり、防御率や本塁打数などの記録もレギュラー� ��ーズンに組み込まれる。何れの場合も試合数が揃わないことによる各チーム間の選手成績の調整などは行われない^[15]。タイトルや記録を狙っている選手（チーム）から、試合数が増減するのは不公平との声があがることもしばしばであるが、チームの勝ち残りをかけて争われる試合において個人記録はあくまで副次的なものであるという建前と、優勝球団決定に関わらず、かつ興行収入も見込まれにくい試合はしないという経営的合理主義により消化試合の発生は極力抑えられている。ごく稀に、レギュラーシーズンそのものが短縮される場合もある（1918年・1981年・1994年・1995年など。1918年は第一次世界大戦、その他の年はストライキによるもの）。

試合数は1960年までリーグ各チーム総当たり（22回戦×7チーム）の154試合であった。アメリカンリーグは1961年から、ナショナルリーグは翌1962年から現在の162試合（18回戦×9チーム）になり、2地区制時代は12球団時は同地区5チーム×18試合=90試合、他地区6チーム×12試合=72試合の計162試合であったが、アメリカンリーグは1977年から、ナショナルリーグも1993年には14球団に増えたことから、同地区6チーム×13試合=78試合、他地区7チーム×12試合=84試合の合計162試合になった。現在は異なる。

[編集] オールスターゲーム

7月にはオールスターゲームが行われる。当初はオールスター選手の祭典的な位置づけであったが、2003年から勝ったリーグにワールドシリーズでの本拠地開催優先権であるホームアドバンテージが与えられることとなったため、引き分け試合がなくなり以前より本気の試合展開になった。

詳細は「MLBオールスターゲーム」を参照

[編集] ポストシーズン

10月に入ると、各リーグとも162試合の成績を元に各地区の勝率1位および各リーグ勝率2位のうち最高勝率のチームをワイルドカードとして加えた4チームずつによるトーナメント戦を行う。地区1位に2球団が並んだ場合でワイルドカードの対象とならない場合や、ワイルドカード候補に2球団が並んだ場合は、両者間での1試合のプレーオフによって、プレーオフ進出チームを決定する。この試合はレギュラーシーズンの試合の1つとみなされ、個人成績はシーズン成績に算入される。なお、地区1位に2球団が並んだ場合で両チームともプレーオフに出場できる場合は、レギュラーシーズンの直接対戦で勝ち越しているチームが地区1位となる。

[編集] ディビジョンシリーズ

ディビジョンシリーズ（地区シリーズ）は、ワイルドカードとリーグ勝率1位のチーム、勝率2位チームと勝率3位チームの組み合わせで試合を行う。ただし、最高勝率チームとワイルドカードのチームが同地区の場合、ワイルドカードとリーグ勝率2位のチーム、勝率1位チームと勝率3位チームの組み合わせで行う（ワイルドカードから見れば、対戦相手は必ず別の地区の地区勝率1位の2チームのうち勝率の高いほうとなる）。試合は5戦の予定で行われ、3勝したチームが出ればシリーズは終了し、そのチームがリーグチャンピオンシップシリーズに進出する。ホーム開催は、2試合-2試合-1試合と割り振られる。

1997年まではホーム開催は2試合-3試合と割り振られ、最初の2試合のホーム開催権のある地区（ホストチーム）があらかじめ決められており、ワイルドカードはホストチームまたは同地区チームとは対戦しないとの規定があったため、ワイルドカードで出場するチームの所属地区により組み合わせが決まっていた。1995年のアメリカンリーグはホストチームが中地区とワイルドカードだったため、クリーブランド（勝率1位）対ボストン（勝率2位）、シアトル（勝率3位）対NYヤンキース（ワイルドカード）の組み合わせとなった。

尚、1981年はストライキにより前後期制をとり、前期優勝チームと後期優勝チームによる地区優勝決定シリーズが行われた。

[編集] リーグチャンピオンシップシリーズ

リーグチャンピオンシップシリーズ（リーグ優勝決定戦）は、ディビジョンシリーズを勝ち上がった各リーグの2チームの対戦となる。試合は7戦4勝制で行われ、4勝したチームが出た時点でシリーズは終了し、リーグ優勝となりワールドシリーズ出場権を獲得する。ホーム開催は、2試合-3試合-2試合と割り振られる。

1984年までは5戦3勝制で行われ、ホーム開催も2試合-3試合と割り振られていた。

2地区制時代は東地区と西地区を制覇した各リーグの2チームの対戦であった。また地区制度導入以前は1位に2球団が並んだ場合、アメリカンリーグは1試合制、ナショナルリーグは3試合制のプレーオフを実施していた。

リーグ準決勝とリーグ優勝決定戦では、シーズン勝率が高いほう(同じ場合は直接対決で勝ち越したほう)にホームアドバンテージ（シリーズ開幕権）が与えられる。ただし、ワイルドカードのチームは勝率・対戦成績にかかわらずホームアドバンテージは持てない。1997年頃まではこの制度は存在せず、シーズン勝率が低いほうにシリーズ開幕権が与えられたケースもあった。

[編集] ワールドシリーズ

ワールドシリーズはアメリカンリーグ、ナショナルリーグの優勝チームが対戦する。7戦4勝制で行われ、4勝したチームがワールドシリーズチャンピオンとなる。例外として、1903年と1919年から1921年の4回は9戦5勝制で行われた。

2011年現在、ワールドシリーズチャンピオンになった経験があるチームは右記の22チームで、残りの8チームは一度もワールドシリーズチャンピオンの栄冠を獲得していない。なかでもシアトル・マリナーズとワシントン・ナショナルズの2チームはワールドシリーズへの出場、つまりリーグチャンピオンの栄冠すらない（ナショナルズに至ってはワシントンD.C.移転後のプレーオフ進出自体がない）。2011年までの最大獲得はニューヨーク・ヤンキースの27回である。

ホーム開催の割り振りは2試合-3試合-2試合となっており、ホームアドバンテージはその年のオールスターゲームの勝利リーグに与えられる。この規定になる2003年以前は毎年交代でホームアドバンテージが与えられていた。

[編集] ドラフトとマイナーリーグ

詳細は「ドラフト会議 (MLB)」および「マイナーリーグベースボール」を参照

ドラフトは完全ウェーバー制を採用し、戦力の均衡を目的に1965年から導入された^[16]。高校・大学および独立リーグの選手を対象に、前年のレギュラーシーズンのチーム成績の下位から指名権を与えられる。毎年、1回のドラフトで1チーム50人、全体で1500人ほどの指名が行われる。また、シーズンオフには他チームのMLB組織に5年以上在籍し、なおも40人ロースター外の選手を獲得できるルール・ファイブ・ドラフトが行われる。この制度は選手の飼い殺しを防ぐ目的で行われる。

マイナーリーグベースボール（Minor League Baseball, MiLB）はMLBとは独立採算制に運営されている北アメリカのプロ野球リーグのうちMLBの傘下に入る協定をしているもので^[17]、MLB所属チームは同一資本または個別契約により各球団6〜8チームの下部組織を構成している。傘下チームはドラフト及びカリブ海ドラフトで獲得した選手の育成、MLB所属の故障選手の練習の場となるほか、独自に獲得した選手を育成してMLBに供給する役割も担っている。

[編集] コミッショナー制度

コミッショナー制度が導入されるまで、MLBの意思決定はアメリカンリーグとナショナルリーグの両リーグ会長の合議によって行われてきたが、1920年にブラックソックス事件が発覚し、野球人気が低迷した。人気を回復するため中長期的な展望、戦略、迅速な意思決定をする必要に迫られた各オーナーたちが話し合い、中立的な意思決定機関として1920年にコミッショナー制度が導入された。そして、最高裁判事だったケネソー・マウンテン・ランディスが初代コミッショナーに就任。事件に関わったホワイトソックスの選手8人は、1921年8月2日に裁判で無罪の判決が下りた。しかし、ランディスはホワイトソックスの選手8人を含む15人全員を永久追放処分とすることを決定した。ランディスは声明で「判決に関係なく試合を放棄、計画する� ��うな選手は、誰であろうとプロ野球でプレーすることは許されない」と決然とした態度で臨んだ。その後ランディスは計24年間在任し、その功績をたたえMVPの正式名称は「ケネソー・マウンテン・ランディス賞」と呼ばれている。

制度導入以後はしばらくコミッショナーと両リーグ会長の三頭体制をとっていたが、1999年を最後に両リーグ会長職は廃止されている。

MLBは経営においてはカルテルであり、これについてはアメリカの法令において特別な例外規定により独占禁止法の適応を免れている。このためチ－ムの総数の制限、収益の組織的分配、本来なら個人の自由な経済活動を制限するドラフト制度などを合法的に行える。特にドラフト制度と収益の分配は各チームの実力を均一化させ試合内容を充実することで、観客動員数およびテレビの視聴率を上げるている。一方で日本のプロ野球は経営自体はたいてい赤字でチームのオーナー企業の宣伝が経済活動の基盤である。このため強いチーム（のオーナー企業）がわざわざ弱いチーム（のオーナー企業）に便宜を図って実力の均衡を図ることにメリットが存在しない。野球チームの経営はオーナー企業の広報活動の二次的なものに過ぎないから� ��ある。MLBでのそれぞれのチームはたいてい独立組織で黒字であり、逆に複数の企業がそのチームの威光の宣伝効果を求めてスポンサーになるという構造になっている。またMLBのチーム数は大都市のステータスとしてプロ野球チームの招致を希望するアメリカの都市の数より少なめに設置されている。これによりアメリカのプロ野球チームはさまざまな経済的優遇措置を招致都市から引き出すことができる。そのもっとも重要なものは、チームが使用するスタジアムを地元の自治体の予算で無料で建設および使用できることで、これだけで毎年で数百万ドル（数億円）にあたる補助金となっている。日本のプロ野球チームが二軍を維持するのがやっとなのに、アメリカのプロ野球チームが五軍まで維持できるのは経営そのものにこのような� �造的違いがあるからである。

MLBの2006年の観客動員数は前年比1.5%増の7,604万3,902人と3年連続で増加し過去最高を記録している。30チーム中24チームが200万人を超え、8チームが300万人を超えており、年々入場券の平均価格が上がっているにも拘らず観客動員数は増加傾向である。現在までの年間観客動員数最多チームはニューヨーク・ヤンキースで420万518人、最少チームはフロリダ・マーリンズで116万5,120人、全チームの平均は253万4797人となっている。また、2006年のマイナーリーグの観客動員数は4,171万357人で、MLBと合わせた観客動員数は1億1,775万4,259人となっている。入場券の売り上げだけで巨額なものとなっており、放送権収入、商標権収入、スポンサー収入、グッズ収入なども含めたMLB全体の総収入は1995年に約13億8,499万ドル、1996年に約17億7,517万ドル、1999年に約27� ��8,687万ドル、2005年に約47億3,300万ドルなどと年々増加し、2006年には約52億ドル（約6,130億円）に達した。これは、NFLの約60億ドルに次ぐ額となっている。

また、チームの資産価値も年々上昇しており、アメリカの経済誌フォーブスが2006年4月20日に発表したMLB各チームの平均資産価値は、前年比15%増の3億7,600万ドルとなっている^[23]。1位のニューヨーク・ヤンキースは10億2,600万ドル、30位（最下位）のタンパベイ・デビルレイズは2億900万ドルの価値と算定されている。そのため、MLBでは30チーム中25チームが黒字である。赤字のチームは、ニューヨーク・ヤンキース、ボストン・レッドソックス、ニューヨーク・メッツ、ロサンゼルス・エンゼルス、フロリダ・マーリンズの5チームであるが、後述の課徴金制度のためヤンキースなどの収入の多いチームは多額の課徴金を支払っており、これが赤字の原因の一つとなっている。さらに、各チームの収入にヤンキースはYESネットワークによる収入、カブスはWGNによる収入が含まれていないなど実際には各チームの収入はもっと多いとされており、黒字チームも25チームより多いと言われている。また、チ ームの収益が選手年俸の伸びより速く増加しているため、全体の営業利益は2004年の1億3,200万ドルから2005年には3億6,000万ドルにまで増加している。選手の平均年俸も年々増加し、2001年に初めて200万ドルを超え、2006年の平均年俸は269万9,292ドルとなっている。また、2008年の全30チームの年俸合計額は28億7,935万7,538ドルで過去最高を更新している^[24][25]。

[編集] MLBにおこる問題とその対処

[編集] 薬物問題

近年、メジャーリーグベースボールではバリー・ボンズやマーク・マグワイアの本塁打量産、ホセ・カンセコの薬物使用の告白、かつて活躍した選手の急死などでドーピング疑惑が注目されている。以前から薬物使用に甘いと言われてきたが、近年は毎年抜き打ち検査が実施されている。2005年からは薬物検査に関する規定を導入し、その内容は違反1回目で10日間、2回目で30日間、3回目で60日間、4回目で1年間の出場停止、5回目でコミッショナーが裁定を下すというものであった。しかし導入当初は罰金を支払えば試合に出ることができるという逃げ道も設けていたことを、アメリカ下院の政府改革委員会から追求された。さらに、これでも未だに他のスポーツに比べて制裁が甘いという批判があり、2006年から違反1回目で50試合、2回目で1 00試合の出場停止処分、3回目で永久追放という更に厳しい新規定を導入した。だが、この永久追放に関しても救済措置が設けられている。

2007年12月13日に米国MLBの薬物使用実態調査「ミッチェル・リポート」が公表され、現役、引退問わず89名の選手の名前が記載されている。バリー・ボンズ、ロジャー・クレメンス、アンディ・ペティット、ミゲル・テハダ、エリック・ガニエなど大物現役選手や、アレックス・カブレラ、ジェフ・ウィリアムスら日本のプロ野球に在籍経験のある選手も含まれている。

詳細は「メジャー・リーグ薬物使用疑惑」を参照

[編集] ストライキ

メジャーリーグベースボールでは過去にたびたびMLBと選手会の衝突が起こりストライキが実施された。

[編集] 1981年

フリーエージェントに関する問題で経営者サイドと選手会が折り合わず、6月12日からストライキを決行した。ストライキは50日間に及び、スト解除は7月31日であった。そのため、この年はレギュラーシーズンが前後期制となった。

[編集] 1994年

この年のストライキは越年し、メジャーリーグベースボール史上最大となった。オーナーがチームの総年俸に上限を定める「サラリーキャップ制度」を導入しようとしたものの、選手会側がこれに反発しレギュラーシーズン途中の8月12日からストライキを行った。ストライキは232日間にも及び、残りの公式戦やポストシーズンが中止されたため、二度にわたる世界大戦の際も中止にならなかったワールド・シリーズも中止になってしまった。早期解決を促すべく翌1995年2月にはクリントン大統領（当時）も調停に入るが、調停は失敗に終わった。ストライキは4月1日をもって解除されたが、この年の大リーグ開幕は4月25日と、当初の4月2日から約1ヶ月遅れることとなった。なお開催が中止されたワールドシリーズに代わり、アメリカの一部 では日本の日本シリーズが中継された。

これがもとでサラリーキャップ制度導入は中止となり、代わりに収益分配制度や年俸の抑制を目的としたぜいたく税が導入された（後述）。このストライキでは大規模なファン離れが生じ、1997年のインターリーグ導入の契機にもなった。

[編集] 2002年

実際には実行には移されなかったが、ストライキが行われる直前まで至った。年俸総額や球団削減などを織り込んだ新労使交渉が選手会とオーナーの間で折り合わず、8月30日までに妥結されない場合はストライキを決行することにした。ストライキ開始日となる8月30日が近づいても交渉はこう着状態のままでストライキ回避は不可能と思われていたが、ストライキ決行日に決めていた8月30日に事態は急転し交渉が妥結され、ストライキは回避された。急転妥結の原因として、1994年のストライキによる野球離れの再来を労使ともに警戒したためとされる。

2002年8月に妥結された労使協定は2006年12月19日までとなっており対応が注目されたが、2006年10月24日に過去最長となる5年間の新労使協定を締結。今回の契約内容には、2011年12月までストライキや施設封鎖（ロックアウト）が行われないことなどが盛り込まれている。

[編集] 戦力均衡策

現在コミッショナーを務めているバド・セリグ・コミッショナーは、かつて収益や観客動員の少ないミルウォーキー・ブルワーズのオーナーを長年務め、チームの経営難に苦慮した経験を持っていたため、コミッショナーに就任して以来戦力均衡策の導入に積極的だった。インターリーグ（交流戦）、プレーオフでのワイルドカード、年俸総額が一定の額を超えたチームに課徴金（Luxury Tax、ぜいたく税）を課す課徴金制度などを導入した。また、サラリーキャップ制や収益の完全分配などを導入することも検討されている。1965年に導入されていた完全ウェーバー制ドラフトなどもあり、2001年以降ワールドシリーズの優勝チームが毎年入れ替わっている。ただし、所属選手の年俸総額を比較すれば各チームの戦力差に大きな開きが明らかであり、制度を充実させても、補強に積極的なチームとそうでないチームがあるとされている。

[編集] 収益分配制度

MLBの収益分配制度は2つある。1つ目はBase Planと呼ばれるもので、各チームの純収入（総収入から球場経費を除いた額）に20%課税し、各チームから集められた課税金の4分の3が全チームに均等に分配され、4分の1が全チームの平均収入を下回るチームに下回る額に比例して按分分配するという内容（スプリット・プール方式）である。1996年に導入され、その後、2002年8月に締結された労使協定で、税率が34%で課税額の全てを全チームに均等分配する内容（ストレート・プール方式）に改められた。2つ目はCentral Fund Componentと呼ばれるもので、収入の高いチームに課税して、一定の規則のもと収入の低いチームに再分配するという内容（スプリット・プール方式）。

この制度の目的は、収入の低いチームにより多くの分配金を分配することで収支を改善し、戦力均衡を促すことにあった。ところが、チームがポストシーズンに進出できなくなると球団側は有力選手を放出し、チーム全体の年俸総額を下げて多額の分配金を受け取ることを画策するようになり、結果的に戦力の均衡は達成できなかった。

そのため、2002年8月に締結された労使協定において、球団側が選手に支払う年俸総額が一定額を超えた場合、超過分に課徴金を課す「課徴金制度」（Luxury Tax、ぜいたく税）が導入された。4年間に一定額と超えた回数に応じて税率を引き上げていく内容となっており、2003年は40人枠の年俸総額が1億1,700万ドルを超えたチームは超過額の17.5%を課税される。以降、2004年は1億2,050万ドルで1回目22.5%・2回目30%、2005年は1億2,800万ドルで1回目22.5%・2回目30%・3回目40%、2006年は1億3,650万ドルで1回目0%・2回目40%・3回目40%・4回目40%課税されることとなっており、年俸の高騰を抑制し戦力の均衡を図った（ポスティングシステムによる入札金に、課徴金制度は適用されない）。その結果、2001年以降ワールドシリーズの優勝チームが毎年入れ替わるなど一定の成果を上げている。

また、2006年10月24日に締結された新労使協定では、Base Planにおける税率が34%から31%に変更され、またCentral Fund Componentでは、Base Planで再分配される全額の41.066%分の額が、Base Planで支払う側のチームから受け取る側のチームにBase Planとは別に再分配されるよう変更された。支払う側のチームの負担額は、各チームの収入が全チームの平均収入の超過分に応じて、Base Planの41.066%分の額が按分徴収され、その徴収額は受け取る側のチームにスプリット・プール方式で再分配される。それと同時に、チームの収入の定義を「過去3年間の平均値（変動制）」から「2005 - 2006年の実績値と2007 - 2008年の売上げ予測の平均値（固定制）」に変更された。

チーム収入の定義が変動制から固定制に変更されたことにより、各チームの収入増減が分配額に影響しないようになった。この結果、全チームの限界税率は31%で統一され、安易な有力選手の放出が抑制されるため戦力が均衡しやすくなっている。

他にも、課徴金制度の2007年の年俸総額の一定額が1億4,800万ドルに設定され、以降1年ごとに5%ずつ増加する。また、選手の最低年俸は、2006年の32万7,000ドルから2007年は38万ドルに変更され、以降1年ごとに1万ドルずつ増える。

なお、日本のメディアにおいて「ぜいたく税制度によって徴収された課徴金は年俸総額の低いチームに配分される」と報道されることがあるが、これは上述のCentral Fund Componentと混同した誤りである。課徴金は収益分配の対象ではない。 徴収されたぜいたく税は、最初の250万ドルが内部留保され、それを超えた額については、75%が選手の福利厚生財源として、残りの25%が"業界成長基金"（IGF:Industry Growth Fund）の財源として用いられることになる。IGFは1996年の労使協定において、アメリカやカナダをはじめとする全世界で野球を普及させる目的で設置されたものである^[26][27][28]。

[編集] テレビ放映権

MLBのテレビ放映権は、全国放送に限りMLB機構が管轄し、ローカル放送は各チームがFOXスポーツネット（FSN）に代表されるRegional Sports Network（RSN、ローカルスポーツ専門チャンネル）や地元放送局などと直接契約を結んでいる。 ただし、WGNや2007年9月までのTBS^[29]のようなスーパーステーション（地上波ローカル局とサイマル放送を行っている全米向けケーブルテレビ向け放送局）と契約しているチーム（WGNはシカゴ・カブスとシカゴ・ホワイトソックス、TBSはアトランタ・ブレーブス）の試合は結果的に全米で視聴可能となるため、放送局はチームに支払う放映権料とは別に機構に対していわゆる「スーパーステーション税」を支払う必要がある。

チームの本拠地が大都市であれば収入が大きくなり、小都市だと収入が少なくなるため、レギュラーシーズン・ポストシーズン全試合の放映権を管轄しているNFLとは違い、チームによって放映権料収入は大きく異なる。1984年、ボストン・レッドソックスがNew England Sports Network(NESN)を設立したのを皮切りに、ニューヨーク・ヤンキース（Yankees Entertainment and Sports Network(YES)）、ニューヨーク・メッツ（SportsNet New York(SNY)）など、チーム自らがRSNを設立する例もある。

なお、このように番組がスポーツ専用チャンネルに特化している米国では、その契約からも、テレビ中継は試合の途中で終わることはない。

また、アメリカでは元々商法行為に対する規制が厳しく、機構側の一括管理による独占・寡占契約はなされてこなかった。しかし、1961年の法律制定により解禁され、NFLがCBSと独占契約を結んだ（1960年に発足したAFL（アメリカン・フットボール・リーグ、1970年にNFLと合併）がABCと5年間の長期契約を結び、NFLを脅かす存在になったことが一因）ことを皮切りに、アメリカのプロスポーツ界では機構側が放映権を一括して複数年にわたる大型契約を結ぶようになった。その機構側が契約した放映権料はコミッショナー事務局のプール分を除いた額が30球団で均等に分配される。

[編集] 現行の放映権契約

従来、全国放送はESPN（レギュラーシーズン。2005年までの6年間8億5,100万ドル）とFOX（ポストシーズンなど。2006年までの6年間25億ドル）の2社が契約していた。

ESPNとは2005年9月、2006年から8年間23億6,800万ドルの新契約にこぎつけたものの、FOXはMLBの視聴率低下によって広告収入が放映権料を下回ったとして値下げを主張、交渉は難航していた。ESPNは主にレギュラーシーズンの平日および日曜夜の試合を中継する。

2006年7月11日、FOXおよびTBSとの間に契約が成立した。放映権料は2007年からの7年間で2社合計で約30億ドル（FOX18億ドル・TBS5億ドルという報道もある^[31]。両社の契約内容は右記の通り。

なお、2006年3月13日に、ヨーロッパのテレビ局「North American Sports Network」（NASN、2007年にESPNの傘下入り）が、2006年から5年間MLBの試合を放映する契約を結んだ。オープン戦からワールドシリーズまでの年間275試合が、イギリス、アイルランド、ドイツ、スイス、オランダなどのヨーロッパ7ヶ国で放送される。

[編集] 日本での放送

日本向け放映権は電通が2004年から6年間2億7500万ドルで契約。テレビ放送では、日本放送協会（NHK）・TBSテレビ（TBS）・フジテレビジョンで放送している。2008年まではスカパーJSAT（スカパー!、スカパー!e2）、モバHO!でも放送していた。

NHK・TBS・フジテレビは日本人選手が出場する予定の試合やオールスターゲーム・ポストシーズンを中心に生中継など行っている。大抵系列BSでの中継であり、特にNHK BSでの中継本数が多く、BSデジタル放送受信世帯数を押し上げる要因のひとつにもなっている。注目カードは地上波で中継される場合もある。2006年のワールドシリーズはフジテレビでダイジェストとして放送された。また、メジャーリーグ開幕戦を日本の東京ドームにて開催する場合は日本テレビが中継を担当していた（年度によってはフジテレビで中継する場合もある。）。

スカパー!ではスカチャン（旧パーフェクト・チョイス）にて500〜600試合の生中継に加えて再放送を行っていた。スカパー!e2では、スカチャン（旧スカチャン!）にて毎日1・2試合程度生中継を行っていた。2006-2007年はJ sports Plus（現J SPORTS 4）でも中継を行っていた（2007年は月曜夜に1試合録画中継）。

2007年4月、モバイル放送（モバHO!）がモバイル放送権を獲得、同年5月より「チャンネルONE」（映像協力・スカパー!）で原則毎日1試合放送していた。また、同年7月より2008年9月まで「モバイル.n」（映像協力・NHK）で月2試合程度放送していた。

2009年、電通は2015年までの契約延長に合意した。新しい契約では、NHK、TBS、フジテレビに加えて、テレビ朝日、テレビ東京、J SPORTSでも放送されることになった^[32]。一方、民放キー局のうち日本テレビだけは放映権を獲得せず、試合映像の配信も受けていない^[33]。

J SPORTSについては、CS放送の独占放映権に加えて、BS放送（2011年10月よりJ SPORTS 1・2を放送開始、2012年3月よりJ SPORTS 3・4を放送開始）の放映権（非独占）も獲得、同年6月より放送を開始している。

ラジオ放送では、ニッポン放送が1996年頃より独占放送権を持ち、「メジャーリーグ中継」を通常番組を休止して中継したり、通常番組内で日本人選手登板部分のみの中継を行っている。

[編集] インターネット配信

2010年8月30日よりYouTubeにて録画での試合映像などの配信が開始された^[34]。